近年、一時の「就職氷河期」を乗り越え、景気もある程度回復し、「一旦の安定期」に入っています。
しかしその中で、実際の職場環境は「良い場合」もあれば、「悪い場合」もあり、時には反りが合わない事も、そうではなく「ステップアップのため」などもあって、お世話になった会社に「辞職」を告げなければならない事もあるかと思います。
そう言った中、最近ではこの辞職のルールも一昔前では厳しかったものも、現在ではナーナーになってしまっている事もあるかとは思います。
「立つ鳥跡を濁さず」ということわざもあります。
「終わりよければすべて善し」とも言います。
何が理由でもそういった何かを「辞めるとき」であっても「社会人らしく」誠実にいたいものですよね？
そこで今回は、「会社辞める時にすべき13のこと」と言うテーマで話を進めていき、細かいポイントを順番にまとめていきたいと思いますので、是非とも最後までよろしくお願いいたします。
会社を辞める上でのポイント
①円満退社（取引先や自社に迷惑をかけないように）
まずは、実際のテーマに入る前に、退社時に「最低限守らなければいけない事」をまとめていきます。
どこの会社でも共通の認識であり必要不可欠なものだと思いますので、まずはこの点について書いていこうと思います。
ではまず最初に注意したい事は、絶対に「円満退社」を考えて下さい。
当り前かも知れませんが、最近では「どうせ辞めるんだから、拗れようが何しようが知らね…」と、何も考えずに辞める人が実際に居ます。
嘘みたいな話ですが居るんです実際に。
辞めなくてはいけない理由は多々あるでしょうが、まずは絶対に円満退社、具体的には実際に辞めるまでに最低でも「2～3カ月前まで」には、いついつ辞めると言う具体的な話を会社に通しておかなければいけません。
ここで、拗れると後で補償問題に発展すると厄介です。
どうしても急を要する状況であっても、この「2～3カ月前」を破ってしまうと大変です。
ましてや、「今日で辞めます、お世話になりました」なんて事が許される訳はありません。
それが許されると言う事は会社側に、「君、もう要らないから明日から来ないでね？もちろん給料もなしだよ？」という突然の一方的な解雇が認められてしまうと言う事になります。
こんな事されたら困りますよね？ですから、「雇われている側」であっても絶対に「今日辞めますはナンセンス」です。
あなたが辞めた後も、その会社はずっーーと、営業を変わらず続けていく訳ですから、取引先や、自社に迷惑のかかる辞め方は絶対にやめた方がいいでしょう。
今後のあなたのキャリアに浅くはない大きな傷が付く事になるかも知れません。
②転職先を決めてから転職する
ある程度「転職先を決めてから辞めること」も考えておかなければなりません。
何の考えも無しに、「ただ嫌で会社を辞める」ということであると、「失業保険」を受給しないといけない場合もあると思います。
こうなった場合、手続きも面倒ですが、場合によっては受給できないケースもありますので注意が必要です。
自社に「いついつ辞める」という事を前もって説明しておくと同時に、働きながらで大変かとは思いますが、次の転職先をある程度現実的に決めておくことも非常に重要です。
確かに働きながらでは、非常に事態は厳しく「判断を誤ってしまうこと」もあるかとは思います。
しかし、会社を辞めた後に「転職先を一から探す」のも、「貯金を切り崩すこと」になり、その場合でも冷静な判断が出来ず、その場限りの転職を考えてしまったという失敗のケースもあり得ます。
どちらにしても、ある程度余裕をもって「事前に動いておくこと」は、リスク処理としても社会人の常識と言えると思います。
「辞める前に転職、辞めた後にゆっくり転職」どちらが良いのかは、最終的にはその人に依るとは思いますが、「計画的な行動」が一番重要です。
この事については後でまとめるとしましょう。
③就業規則などルールを確認
何はともあれ、今いる会社の「就業規則」が一番大事です。
何か特殊なルールがあるときだって考えられます。
とにかくあなたが自社を退職する場合、この「就業規則」に目を通し、退社時に「損をする」ような事があっては非常にもったいないのです。
「退社することでの後ろめたさ」があったとしても、「働く側にも権利はあります」。
きちんとその「権利」が行使できるよう、きちんと客観的なルールを踏まえ、「損をしないルールに沿った退社」を目指しましょう。
これで退社時に何かトラブルがあったとしても、あなたがきちんと「ルールに乗っ取っていれば問題ない」し、客観的な証拠も残せ、有り得ないとは思いますが、「裁判沙汰」になった時にでも、この「客観的な証拠」は役に立ちます。
大きな会社組織から「己を守るため」にも最低限の就業規則には目を通し、誰にも文句を言わせない「円満退社」に漕ぎ付けましょう。
会社を辞める時にすべき13個のこと
1.会社の忙しい時期を避けて退職時期を決める
では実際に「会社辞める時にすべき13のこと」に移りたいと思います。
どんなことに気をつければいいのでしょうか？まとめていきます。
まずよくあるケースが、「辞めたいのに辞めさせてくれない」というものです。
その「退社あるある」の最たるものが、「繁忙期には絶対に止められない」というものです。
しかし退社するのにどんな理由があるかはわかりませんが、この「繁忙期の退社する」というのは少しナンセンスなようにも思います。
忙しい時には会社からしてみたら、書き入れ時で「猫の手も借りたい」と思っているはずです。
それはなにも会社のお偉いさんだけではなく、実際に働いている社員も同じではないでしょうか？繁忙期にも「休暇は必要」です。
あなたが自分の好きに会社を退社する事で、その休暇を同僚が取れなくなる事もあるかも知れません。
会社が直接迷惑すると言うよりも、どちらかと言うとそのシワ寄せは「あなたと同じ末端の社員」に全ていってしまうのではないかと思うのです。
そう考えると、もしあなたが辞める側ではなくて、残る側だったら、「こんな時期に辞めんなよぉ」と悪態をつきたくなるのではないでしょうか？
大前提の「円満退社」を心がけ、特別な理由が無い場合は、「繁忙期を避けた退社」を考えておくのが得策だと思います。
2.退社の理由を考えておく
退職する際は、何であっても当然「辞める理由」が必要になります。
あなたはどんな事を「退社時の理由にするか」ということをきちんと用意しておくのが重要です。
これは幾分かの「本音とは違う建前」を必要とします。
しかしあまりに都合のいい建前ばかりの理由にすると、「上司からの引きとめ」にあって逆に退社が困難になってしまうかも知れません。
こうなると非常に厄介なので、上司に引きとめられない「どうする事も出来ない退社理由」が必要となるのです。
そんな都合のいい理由なんてあるんでしょうか？
例えばそれは、「キャリアアップ」です。
「自分の本当にやりたい仕事が見つかった」と言えば、「そんなに世の中甘くないぞ？」とか、やんわり否定される事もあるかも知れませんが、これで攻めれば、さすがに引きとめるのにも限界があります。
あとは伝家宝刀「一身上の都合」です。
「両親の体調が悪くなったから田舎に帰る」などは嘘をつくと面倒な事になるかも知れませんから、どうしてもこの理由を使えない時は、「個人的に前向きな理由」を考えておく必要があります。
そうなって来るとやはり、「他に夢がある」や、「やりたい仕事が別にある」などが良い気がします。
そこであなたの情熱が上司の引きとめよりも強ければ、周りも協力してくれて、上司も泣く泣く折れてくれるでしょう。
会社の不満を退社理由にしない
上記の事も踏まえて考えなければなりませんが、さらに退社の理由は良く言われることで、「会社を否定するようなネガティブな表現は避ける」ということです。
まず、不満などのネガティブな理由を退社理由にしてしまうと、「その条件を改善して見直す」と言われ、「辞めたくても辞められない状況」に陥ってしまう場合があります。
向こうからしてみれば、「部下が辞めたいのには理由がある」、「その理由が改善される」、「辞める理由が無いので残れ」と、こういったロジックになるんですね？
相手も「部下を辞めさせないための20方法」とかの本を読み漁っているかも知れません。
そう言った事に関しても「自分の上司は面倒な人だ」と思う場合は、相手の手の内を探るために事前にインターネットで下調べしておくのも良いかもしれません。
ただ自分の調べた通りに上司が攻めてきても「来た来た」と吹き出して笑ってはいけませんよ。
飽くまで円満退社を考えるのなら、「前向きな建前事」を理由にした方が上手いやりかたかなと思いますがどうでしょうか？あとは専門のアドバイザーなるものもいらっしゃるそうなので相談してみるのも良いかもしれません。
3.信頼できる上司に退社を切り出す
退社を考える時、初めにどんな行動をとるか？これは難題ですが、ストレートにある程度決定権のある、しかもお世話になった直属の上司に伝えることが一番良いと思います。
そんな都合のいい人がいないと言う方は、信頼できなくても「上司」に伝えるのが良いでしょう。
先ほども書きましたが、円満退社には「余裕をもった行動」が非常に重要です。
信用問題にも関わりますからね？
そんな時に考えるのは「きちんとした証拠になり得る客観性」です。
決定権のある上司にきちんと話をして「ある程度の了解」を得ておかないと、円満退社なんて夢のまた夢です。
なかなか話を切り出しづらいのは分かりますが、きちんと計画性を持って、進めて行かないと最後にバカをみるのは間違いなくあなたなので、ここはしっかりしておきたいポイントですね。
同僚に話すとよからぬ噂になる
「上司」に話さなければならない点として、「噂が独り歩きする」という非常に面倒臭い事になってしまう可能性があるからです。
決定権を持つような上司よりも前に、「同僚」なんかに話してしまったら、噂が噂を呼び、どんどん話が作られ、事実とはねじ曲がり、本人の思惑とは違ったものになってしまう事もあるかも知れません。
そういった「肥大噂話」を上司が聞いたらどうなるでしょうか？これは完全に円満退社までの道のりを考えると「マイナススタート」に成る事に他なりません。
自分の人生のとても重要な事なので、噂話が好きな同僚にテキトーに話してしまうのではなく、きちんと自分の言葉と責任で上司に伝えた方が「誤解がない」と言えるでしょう。
直接話した同僚がちゃんとした人間でも、口を滑らせた相手が「ちゃんとしてない人」かも分かりません。
身から出た錆にならないように、自分の事は自分の目が届く所できちんと話を進めていくのが重要だと思います。
4.引き継ぎ先を探す
退社が現実味を帯びてきたとき、自社での最後の責任として「引き継ぎ」を決めるのは、一人の社会人としても最低限必要な事です。
まずは「具体的な退社日」が決定したら、それまでの「引き継ぎのスケジュール」を設定する事が重要です。
なるべく「退社日の3、4日前には全行程が終えられる」よう、きちんと計画的に「後任を育てる」必要があります。
そのためには他の社員の協力はもちろんの事、事前に引き継ぎには何が必要なのかをきちんと整理しておくのが重要で、具体的に具現化出来るところはなるべく何かしらの「形」にして示すことが、引き継ぎをされる後任の社員の方にも分かりやすくなるので、これは必要事項とも言えます。
そうした際はまず、適切な引き継ぎ先を設定する事が重要となりますので、自身の仕事内容が自社にとってどんな位置付けで、どれくらい重要なものなのかを再確認する必要も出てきます。
5.引継ぎを資料にまとめておこう
引き継ぎいわゆる「後任」が決まらない、または会社側が決定できない際は、引き継ぎに重要な要素を資料にまとめておくことが必要になるでしょう。
これにはまず、「仕事の目的、および位置づけ」からはじまり、「業務の流れ」、「具体的な注意点を押さえたマニュアル」、「取引先などの連絡網」、「今まで経験したトラブルなどの対処法」などを最低限まとめ、「初めてその仕事を行った社員でも理解の出来るまとめ方」で資料をなるべく詳細にまとめる必要があります。
これはなかなか骨の折れる作業になると思いますが、これをしないことには「責任ある社会人」とは言えないところもあるので、この引き継ぎ資料の作成は、最後の仕事納めとして退社日までに行う、重要な必須事項だと思います。
6.引き継ぎ相手がちゃんとできるように、しっかりフォローする
そして、引き継ぎ先も決まり、「指導」が出来る状況になったら、相手が分かるように誠心誠意教えることが重要です。
ここできちんと「後任の社員」に引き継ぎができれば、上司も文句は言えないと思いますので、退社を円滑に行うためには非常に重要な作業です。
ここで躓くと、引き継ぎが終わるまで延々退社を認めないという嫌がらせも受けるかも知れません。
そういった事にならないよう最後まで気持ちを引き締めて、思い残すことのないように退社をしたいですよね？これが出来れば、次の職場に行っても何かしらの「自信」に繋がると思います。
7.就業規則の確認
前述でも書きましたが、「就業規則」の確認は絶対にして下さい。
日本国には労働基準法というものがるので、会社が勝手にしかも余りに理不尽に「社員が不利になるようなルール」を一方的に就業規則に定めることはできませんが、まずはどんな内容になっているかを調べない事には何も始まりません。
もしかしたら思いもよらない「落とし穴」があるかも知れませんのでなるべく早い段階で「熟読」しておくのが良いでしょう。
逆に言えば、この「就業規則」沿って、退社の方法や手順を考えて、それを順番に踏んでいけば「間違いのない円満退社」が出来るはずです。
「就業規則に書いてあるのに、それ以上の要求を勝手に上司がする事」は、それこそ「規約違反」になるので、もし一方的にこういった理不尽な行為をされた場合は必ず対処できます。
きちんとしたルールに乗っ取って退社までの方法を考えておく事によって、誰にも文句の言えない「円満退社」を実現できる訳ですね。
ですので重ね重ね言いますが、辞めると思った時はまず「就業規則を確認しておくこと」を徹底して下さい。
8.有給休暇の確認と取得の相談
これも勿体ない話です。
辞めるとなれば当然、「有給休暇の消化」も重要な要素となるでしょう。
有給休暇は、転職の為の「面接や情報収集」にも充てられるかも知れません。
これも前述のように「就業規則」が物を言う事案とも言えますので前項目の理由と同じ様に、この「就業規則」をしっかり事前に知っておき、有給休暇をきちんと消化できるよう上司と密に相談しておくのが必要だと思います。
前に「退社時期は繁忙期を避ける」というものもあったと思いますが、この「有給休暇」を円滑に無駄なく取得するためにも退社時期は、繁忙期を避けた方が自分のメリットにもなり、明らかな得になります。
「繁忙期に辞めて、有休もよこせ」とはなかなか現実味が無いですもんね？
9.退職金があるか？あるならいくら、いつ支払われるかの確認
働いた年数にも依りますが「退職金」が支払われる場合があります。
これもきちんと事前に確認しておく必要があります。
よく、「辞めていくのに退職金までせがんで」という事を言う人がいますが、退職金は元々、ある一定年数働いた社員に対しては皆払う事が決定している言わば「積立金」の一種です。
ですからあなたが長年会社に貢献してきたことへの報酬は、毎月の「給与」と年に数回の「賞与」だけでなく、この退職金も紛れもなくあなたへの報酬なのです。
後ろめたく思う必要はありません、一定条件下で働いた社員には、もれなくみんな支払われなくてはならないお金です。
きちんと支払われるかどうか、辞める前にしっかりと確認しておきましょう。
辞めてから貰いたいと言っても、絶対に無理でしょうから、辞める前にきちんとしておきたい内容です。
事前の相談はトラブルの回避にも繋がります。
10.取引先への挨拶をしておく
辞めるとなったら「取引先の挨拶回り」も重要です。
これはあなたが会社を辞めても、「その会社はずっと続いていく」、これが企業としての在り方です。
一度起業したら、倒産は考えず、半永久的に営業を続けるのが企業の定義です。
そうなって来ると当然、あなたなき後も会社は当り前のように営業は続いて行くので、後任への引き継ぎの話もありましたが、きちんと取引先へ断っておくのが必要となります。
メールなどで連絡する際は、少なくとも退社から1カ月前くらいを目途に話をしたいところです。
こういったところまできちんと話を付けておかないと、当然取引先の会社は「不安」に思います。
それに加え、「○○の仕事はいい加減」という誤解を招いては、次の職場の仕事に影響が出るとも限りません。
飽くまで大人の行いで、出来る事は徹底して行いたいですね？
具体的なメールのテンプレートはいろいろなサイトでまとめられてはいますが、重要な点としては退社する1カ月くらい前に、「自身の退社日」、「お世話になった取引先への感謝の言葉」、「後任の内容」、「一身上の都合を退社理由して簡潔に挨拶する」ことなどが重要のようです。
具体的にいつ退社し、後任はどうなるのかなどをまとめておく事が、先方の知りたい情報となっているはずなので、これらを簡潔にまとめるのが重要のようです。
退社で挨拶を怠り、変なレッテルを貼られる事が無いよう、最後の最後まで気を付けておくのが社会人としても最低限の行いなのでしょう。
11.退社届を書いておこう
次に退社に当たって「退職届」を用意しておく必要がありますね？社内向けの他の社員への挨拶については、退社日当日に社内メールで行うのが良いみたいですが、会社に向ける正式な「退職届の書き方」は一体どんなものなのでしょうか、見ていきましょう。
ネット検索でサンプルを参考にしよう
直感的に分かりやすいのが、専用のサイトでひな型を確認する事が一番手っ取り早いです。
ここで別に注意しておきたいのが「退職願」と「退職届」の違いです。
「退職願」は退社させて下さいという「社員側の願い」が重点となりますので、提出後に何かあれば「返却」を申し出る事が出来ます。
しかしそれとは対照的に、「退職届」はその名の通り、「退職します」という宣言の書類なので「返却」は基本的に出来ませんので注意が必要です。
そして、この「退職願」と「退職届」ですが、「どちらか」が提出できていれば問題ありません。
どちらも出すと言う事ではないので、一度会社に受理され認められれば、「退職願」および「退職届」の件は終りになります。
最近ではこの「退職願」や「退職届」を出さなくても良いという会社もあるそうですが、これは「絶対に絶対に出して下さい」。
後々面倒な事になった時、何も客観性のある証拠が無いという状況だと、「言った言ってない」の水かけ論になり、話がややこしくなります。
「証拠を残すため」にも、必ず「退職願または退職届は出すこと」を注力して下さい。
12.転職エージェントに相談してみる
世の中には転職をサポートしてくれる「転職エージェント」なるものがあります。
具体的にはどういったものなのでしょうか？気になるところをまとめていきたいと思います。
迷った時には他者の力を借りてでもやり遂げるのが、責任を全うする社会人には必須の事項かも知れません。
転職先のことではなく、転職するか否かも相談に乗ってくれる
転職エージェントは、さまざまな問題に対し「相談」乗ってくれます。
先の内容の「上司に退社理由を言う時」などにも役立つ情報をたくさんくれます。
退職届を書く時も、取引先の挨拶メールを送る際も、もちろん転職先の面接や、実際の転職の進め方まで具体的なところはなんでも相談に乗ってくれます。
また多くの転職エージェントが「無料」でサービスを利用する事が出来ます。
転職を一人で上手くやってやるという自信がある方も、どの道無料なので、どんなものなのか試してみるのも良いかも知れません。
後で「あぁ、しまった」と後悔してからでは遅いので、幾度となく転職を成功させてきた「プロ」にあなたの重要な転職を預けてみるのはどうでしょうか？
自分に合った転職先を探してくれる
転職エージェントはあなたの職歴や、資格などの能力など色々加味して、あなたに合った職業を膨大な企業データから検索してくれます。
実際の転職を行った、いわばあなたの先輩たちの転職事情が全て情報として手に入るのです。
もちろん個人情報に引っかかるようなことは知ることはできませんが、転職してみて「こんなはずではなかった」となることは多くあるでしょう。
そんなときに一人で何も分からず決めるより、ある程度データや前例が揃っている「転職エージェント」に任せる方が良い結果を導き出せるかもしれません。
気になる方は是非とも一度、相談してみて下さい。
一人で孤独に悩んでいるより良いと思いますよ？
13.辞める前に次の転職先を決めておく
前述でも触れましたが、転職を「退職前」にするか、「退職後」にするかというお話です。
実際のところどちらが良いのでしょうか？気になるところですが私なりの転職タイミングの注意点をまとめていきますので、これを「会社を辞める時にすべき13の事」の最後の項目としこのテーマを締めくくりたいと思います。
収入源の確保
まず結論から言いますが、おそらく「退職前」に転職先を決めておいた方がいいと思われます。
それは、やはり「金銭面」が大きく関わっていくでしょう。
ある程度転職を行う際には、面接に行ったりなど「転職費用」がかかります。
実際のところどれだけかかるのかは新しくスーツを買ったり、どこに転職するかで引越しなどの費用も必要になり、金額はピンキリです。
交通費もバカにならないので、こういった「実際には転職先が決まるまでいくらかかるのか分からない」という不安があると思います。
こういった中で、退職後に転職を一から始めると当然、この金銭面での不安が最後まで影響し、「中途半端な転職」、または「こんなはずではなかった転職」と言うものになってしまう危険性もあります。
もちろん、前述のように国から支給される「失業保険」というものもあります。
しかし、審査が厳しく貰えない場合もあります。
きちんと現実的なところを視野に入れ、「十分な収入源を確保した状態」で、冷静に転職を考えていく事が最も重要になって来ると思います。
気持ちが楽になる
あとは「夏休みの宿題を先にやっておく」ように、何かと気持ちが楽になると言う事です。
確かに前述で挙げた、引き継ぎの作業などを考えると、同時進行では厳しいところがあると思います。
仕事の性質上どうしても「退職前」に転職活動が出来ない場合は仕方ありませんが、ただでさえ心身ともに負担のかかる転職ですから、自分の気持ちが一番楽なタイミングで転職を無理なく行う事が大切だと思います。
それが出来れば正直、「退職前」でも「退職後」でも、転職のタイミングはいつでも良いように思います。
ただくれぐれも「計画的な退職および転職」を心掛けて下さい、出たとこ勝負ではいろいろと問題が出て、自分ではどうしようも出来ない、取り返しのつかない状況に追い込まれてしまうかも知れません。
退職のタイミングについて
会社を辞める時にすべき13の事はいかがだったでしょうか？実はこれで終わりではありません。
最後に簡単ではありますが、退職のタイミングとして注意事項を少しまとめてこの記事を終わりたいと思います。
賞与をもらってから退職
貰えるものは貰っておく、これが世の中を損せず生きていくための鉄則です。
前述でも書きましたが、退職金は「一定期間働いた社員に対して将来的に支払う会社の積立金」です。
また賞与にも同じ事が言え「頑張っている社員に給与とは別の報酬を支払う」というのが賞与の基本的な考え方です。
これも同じく積立金の考え方なんですね。
賞与がない会社では、給与がその分高く設定されているところもあるでしょう。
つまり、あなたが一定期間働き、「賞与」や、「退職金」が貰える条件を満たしたら、その月から「賞与及び退職金」が徐々に積み立てられていく仕組みなので、貰える時に貰わないと「損」なのです。
これで「辞めてしまうのだから…」と、後ろ向きに退職を考え、そういったあなたの積立金を貰わない選択肢を取ろうとしているのなら、あなたは当然に貰えるはずのお金を自ら手放している行為と同義で、何も「後ろめたい」と思う必要はどこにもありません。
むしろ貰えて当然の権利です。
是非とも貰うものはきっちり貰って退職をして下さい。
転職先の入社日の前日を狙おう
できるのならば「転職先の入社日前日を狙って退社すること」を心掛けて下さい。
収入が断たれると、それだけであなたの生活は厳しくなります。
ただでさえ転職活動で多大な出費を余儀なくされた訳ですから、それに加え収入源が無いのは痛すぎます。
出来る限り入社日前日を狙って、先に退社日を設定してしまいましょう。
そのためにも先に転職活動を終わらせておく必要がありますね？
年金や健康保険の支払い
細かく言えば、年金や健康保険の支払いの期間があいてしまうと、病院での保険が受けられなくなり、通院時に多額の請求が来る事もあります。
また年金では、年金受給には最低限納めなければならない期間があります。
これを下回ると当然将来年金は受給できません。
そもそも私たちが貰える年齢まで、年金制度が生きているか分かりませんが…。
また年金は退職時に滞納してしまうことで、督促状が届いたりとトラブルになる場合もあるようですね？こうなってしまった場合は、払う意思があれば年金の場合、必ずしも払わなくても問題には成りません。
お金が無い人から年金払えって無理矢理払わせるのって、国の社会保障として本末転倒ですからね？きちんとお近くの年金事務所に連絡し、失業中なので今は払えないという旨を伝え、申請をすれば何の問題もありません。
あとで余裕が出たら払えば済む話です。
収入がない期間を作らない
また、職業についていない期間が長いと、転職時に不利に働いてしまう場合もあり得ます。
単純に生活がきつくなり正常な判断が出来ないと言う事もありますが、企業のあなたに対しての印象も悪くなると思います。
なるべく、収入源が断たれるような失業期間が長引く様な事は、良い事が無いのであまりお勧めはできません。
疑われた時にきちんと胸を張って説明出来れば別ですが。
いかがでしたか？会社を辞める時にすべき13の事について今回記事を書いてきましたがご参考になる程のものでしたでしょうか？転職とはとても大きなストレスやリスク、労力を伴うものです。
なかなか出来る事ではありません。
しかしそうして上手くやっている人が世の中に居るのも事実です。
大変な事かも知れませんがご自分人生を最後まで面倒を見てあげられるのは、間違いなく「自分だけ」です。
きちんとここまで真面目に働いて来れたあなたならきっと、転職も退職も上手く出来るはずです。
自分を信じて、そしてたまには周りの人にも協力していただき、ご自分の大切な人生をよりよいものへとして行って下さい。
長くなりましたがこれで終わります、ありがとうございました。
