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「子供いらない」と言われた時はどうしたらいい?私は欲しいのに!


子供がいる家庭に憧れる人は多いと思います。

その理由としては、
「周りにも子供がいる家庭が多いから」
「いつまでも夫婦2人より、子供がいた方が楽しそう」
「自分も兄弟が多かったから、子供も沢山欲しい」
「友達や知人に子供がいて、それを見て羨ましいと思った」
「子供が好きだから、自分の子供も絶対に欲しい」
など、様々な意見があるでしょう。

中には、「妊活や不妊治療をしてでも、あるいは養子を取ってでも、子供が欲しい!」という人達がいる一方で、「子供はいらない」と考える人達もいます。

価値観は人それぞれなので、そういう考え方があっても不思議ではありませんが、その”子供いらない派”が増加傾向にあるらしいのです。

しかもそれは、未婚の男女だけでなく、既婚者の間でも意外と多い意見なのだとか。

それではもし、パートナー間で”子供欲しい派”と”子供いらない派”で分かれてしまったら、どう対処するのが正解なのでしょうか?

…因みに、みなさんはどちら派ですか?
恐らくこれを読んでいる方の多くは、”子供欲しい派”だと思うので、この記事では、大きく分けて次の3つのポイントをご紹介していきます!

1つ目は、子供いらない派の人が増加している理由。

2つ目は、パートナーに「子供はいらない」と言われた時の対処法。

3つ目は、「子供はいらない」と考える人の特徴。

「子供いらない派の人の気持ちが分からない!」という人も、これを読めば考え方が変わるかもしれません。

それでは、さっそくチェックしていきましょう。

子供はいらないと考えている人が増えている?!

「将来、自分の子供はいらないor欲しくない」と考えている人の割合は、増加傾向にあると言われています。

これは、性別・年齢・未婚や既婚など関係なく、様々な人が様々な理由で、「子供はいらない」という結論を出しているのです。

そういう話を聞くと、将来子供が欲しい人は不安になってしまいますよね?

ですが、「子供がいらない」という言葉の真意は、人によって少し違います。

厳密には、一生いらない人・現時点ではいらない人・問題や不安(これについては後で詳しく説明します)が解消されない限りいらない人、とで分かれているのです。

つまり、一生いらない人以外は、子供欲しい派に変わる可能性があるという事。

現時点でいらない人も、今後の状況次第では心変わりするかもしれませんし、何か問題や不安を抱いている人の場合は、それを解消出来ればOKですよね。

では、子供いらない派の人達は何をネックに感じているのでしょうか?

子供はいらないと考える人が増えている背景


子供はいらないと考える人が増えている原因はいくつか考えられます。

その内の1つに、当人が子供に対して不安を抱いている事が関係しているパターンもあるそうです。

例えば、親となり子供を立派に育てる自信がなかったり、子供のいる幸せな家庭が具体的にイメージ出来なかったりすると、不安が生じ「子供はいらない」と思ってしまうかもしれません。

責任感がやたら強かったり真面目過ぎる人、あるいは子供時代を複雑な家庭環境で過ごしていたり、過去に家庭内トラブル巻き込まれてそれがトラウマになっている様な人は、こういうタイプに当てはまりやすいと言えます。

気持ちの問題以外にも、子供いらない派が増えている背景には、日本の社会情勢があるみたいです。

それについては、次から詳しく説明していきますね。

少子高齢化の社会現象

日本ではもう何年も前から少子高齢化が問題視されていますが、これが原因で「こ子供はいらない」と考えている人が増えているそうです。

もし少子高齢化に対する体制が整わないまま状況が悪化してしまえば、若者への負担はさらに大きくなりますよね。

特に、労働と金銭面での負担が心配です。

例えば、若者の働き手が不足してしまえば1人当たりの労働負担が増えるだけでなく、作業効率の低下により会社から十分な給料を貰えない可能性も出てきます。

そして、一番心配なのが若者の金銭的負担です。

高齢者が増えれば年金を受給する人も増えます。

そうすれば、若者の年金負担額が増えるので、彼らは老後の貯蓄をするのも難しくなってしまうでしょう。

それなのに、彼らが高齢者になった時には少子化により、十分な年金を貰えないかもしれません。

あるいは、彼らが年金を受給出来る歳になる前に、年金システム自体がなくなってしまう可能性すらあるのです。

経済格差の広がり

経済格差の広がりも原因の1つと考えられます。

あるデータによると、日本人の6人に1人が平均所得の半分以下の額で生活をしている様です。

不況に加え、フリーターや非正規雇用労働者の増大により、富裕層と貧構層との差が広がりつつあるのですが、近年は中間層と言われている一般的なサラリーマン家庭(平均年収600万)までもが貧困層になりつつあると言われています。