中には非常に悪質で、単に憂さ晴らしやいじめの対象として嫌がらせを受けてしまう場合があります。
そのような場合は、明らかに嫌がらせをする側が悪いので、速やかに証拠を集めて訴えるなどすべきです。
しかし、自分にも非があって嫌がらせを受けているケースも考えられます。
そのような場合は改善や謝罪できる余地はないか、自分を振り返ってみましょう。
歩み寄れる余地はないか
自分にも非があると分かった場合は、歩み寄れる余地がないか確かめてみましょう。
例えば、知らず知らずのうちに同僚の好きな女性を射止めてしまっていたり、仕事を奪ってしまっていた場合は、相手の気持ちも考えて謝罪してみましょう。
悪意はなかったにせよ、相手を傷つけてしまったことを謝るのです。
良識のある相手であれば、その謝罪を受け入れてくれるでしょう。
6.診断書を発行してもらう
精神的、肉体的に苦痛を受けた場合は、医師による診断書を発行してもらうことも有効です。
発言力がある医師免許がある人物から得られる診断書は、裁判の際に有効な資料となります。
特に嫌がらせが長期にわたる場合や、直接話し合うことが難しい相手には有効です。
精神の衰弱が激しい場合は病院へ
精神的なダメージが大きい場合は通院をして回復する必要があります。
そのまま放置しておくと、社会復帰が難しくなるくらいダメージを負う可能性もあり危険です。
無理をせずに病院へ行き、診断書をもらうようにしましょう。
7.相談する
嫌がらせを受けた場合は、一人で悩まずに相談をしましょう。
相談をする相手は、家族や友人でも、もちろん構わないのですが、訴訟も視野に入れている人は司法書士や弁護士に相談する必要があります。
信頼できる人へ相談する
相談をする場合は、信頼できる人を選びましょう。
同じ弁護士でも自分に合う人や、実績から信頼できる人を選ぶ方が、良い弁護が期待できます。
無料相談などでベストな事務所を選びましょう。
落ち着いて分析した後はしかるべき選択を
いかがでしたでしょうか?
職場での嫌がらせは深刻な社会問題のひとつです。
嫌がらせを受ける本人に非がないといえない場合もあると思いますが、嫌がらせで報復するという行為は社会人がする行為とはいえないでしょう。
明らかに悪意がある嫌がらせに関しては、今回お伝えしたように落ち着いて分析して、しかるべき選択をして対処しましょう。
円満的な解決が理想ですが、中には法的な手段を取らざる得ない場合もあるでしょう。
そのような場合は冷静に証拠を集めてから、法的な措置をとるようにしましょう。
動かぬ証拠があれば世間に訴えることができます。
いつまでも辛い思いをせずに、自分と法の力で明るい未来を取り戻しましょう。