でもその分、速報性に優れており、瞬発力の高いツールと言えます。
ブログにもコメント機能やトラックバック機能などがついていることがあるので、コミュニケーションが全く取れない一方的な発信ツールというわけではありません。
ブログの記事はWEB上にずっと残る
ブログに書いた記事は、自分で消さない限りずっとWEB上に残ります。
自分では書いたことを忘れていても、WEBにはずっと残るということは、ひょんなことから過去の自分の記事が誰かに掘り起こされてくる可能性もあるということです。
検索エンジンから情報を探しているときに、誰かのブログにヒットすることも多いでしょう。
自分で消しても、誰かがコピーなどをして保存したり、それを再投稿したりしていつまでもWEB上から消えないこともあります。
人の記事を勝手に再投稿することは違法ですが、デジタルだからこそ簡単にできてしまう行為で、悪意もなくやっている人も残念ながら多いのです。
ブログの記事だけに限らず、写真投稿なども同じことが言えます。
軽い気持ちで卒業式のときにみんなで撮った写真を投稿してしまうと、日にちや制服などからどこの学校なのか割り出されたり、名前や住所などの個人情報までばれてしまったりということもありえます。
投稿を削除しても、誰かがコピーして保存している可能性もあります。
自分では気をつけていても、クラスメートが断りもなしに他の人の顔をぼかすなどの対策もとらずにアップしてしまうと、やはり個人情報までたどり着かれる可能性があります。
ひとつの投稿には個人情報など重要なことは伏せていても、過去の投稿から突き合わせると住んでいる場所が特定されることもあるのです。
たとえば自分の部屋の窓から撮影した風景写真をあげたら、風景から推定し、学校の制服から学校を、学校の校区から大体の地域を絞っていった結果、自宅がわかってしまうということも。
最悪の場合は犯罪に巻き込まれるケースもあるので、注意が必要です。
卒業式の写真なら写真の内容自体には問題ありませんが、未成年なのに煙草を吸っていたり線路に侵入したりと侯を犯すような写真をあげてしまい、削除してもコピーが半永久的にネットに出回ったり、個人情報と合わせてまとめサイトなどに投稿されてしまうこともあります。
SNSにも批判のコメントが殺到していわゆる『炎上』という状態になります。
自分では何の気なしにあげた記事や写真が炎上し、若気の至りだったとしても数年後に就職活動のときなどにまとめサイトなどに出回った写真が面接先に見られてしまうということもあるのです。
こうしたケースは『デジタル・タトゥー』とも呼ばれており、自分で後悔して消そうとしても、きれいに消えるものではないので、WEBへの投稿は全世界に半永久的に見られるものだということを自覚して、節度ある内容にする必要があります。
ソーシャルメディアとの違いとは？
ソーシャルメディアとは、オンラインでユーザーが情報を交換するメディアのことを指しています。
それはつまりSNSと同じでは？と混乱する人はとても多いようです。
SNSやブログを総称したのがソーシャルメディア
その疑問は最もで、ソーシャルメディアとSNSに違いはありません。
正確に言うと、ソーシャルメディアの中のひとつにSNSやブログがあるという感じです。
ビジネスでの影響力もどんどん増している
多くのSNSには広告が掲載され、広告収入で収益を上げることができます。
SNSに会員登録した個人情報に基づいたターゲティング広告が表示されるというケースも多く、広告を出す企業としても闇雲に広告を出すよりも高い効果が見込めます。
その他にも、仕事上のやりとりでLINEを使用しているという人も増えてきているようです。
企業がホームページを持つことが当たり前になって久しいですが、いまやツイッターアカウントやFacebookページ、Instagramのアカウントなども持っているのが普通になってきています。
LINEの公式アカウントから情報を発信したり、クーポンを配ったり、スタンプを配ったりという広告方法も見られるようになってきました。
この他にも、企業内で従業員同士のコミュニケーションをはかるため、あるいは企業の内定者や学校の卒業生のコミュニケーションとしてSNSが導入される例も増えています。
これにともない、企業の上司が部下に対して友達申請をして承認することを強要したり、自分の書いた記事に「いいね」をつけることを強要したり、友達承認をしない部下やいいねをしない部下にそれについてなじったりという問題も出てきています。
「ソーシャル・ハラスメント（ソーハラ）」という呼び名もついているんです。
政治にも使われるようになってきた
政治家や国家機関がTwitterアカウントを開設して情報発信をしたり、首相官邸のFacebookが更新されたりしています。
地震などの安全に係る情報をLINEで発信しるケースもでてきました。
テレビや雑誌は地方だと放送番組が異なったり発売日が遅かったりすることもありますが、インターネットは同時に、瞬時に世界中に向けて発信できるところが利点です。
自治体や非営利団体が地域型のサービスとしてSNSを運営するという例もあります。
情報インフラの一種としての地位を確立している
震災などの災害時に、避難所や食べ物を配布している場所の情報を発信したり検索したりといった用途でTwitterが使われ始め、そうした使い方ができるように国や省庁などが運営する公式のアカウントもできています。