その成果も数字でしか表現できません。
ですから逆に会社から数字で攻められることは苦痛になります。
しっかりした営業方針も立てずノルマばかりで攻める会社は、いずれ長続きはしないはずです。
13. マニュアル通りの仕事をさせられ機械のように扱われる
営業の人のマニュアルとはトラブル時の危機管理が中心でしょう。
しかし生産現場の人にとっては日がな一日、生産マニュアルを繰り返すことになります。
そこが何の人間的な工夫も生かされない部署ということなら、やがて耐えられないものと化すに違いありません。
そうなる前に転職を考えましょう。
14. 毎回会社の業績が悪いからと言ってボーナスを出さない
これも中小企業にはつきまといます。
景気の動向に直撃されるからです。
かつてはパナソニックのような大企業でも、不況時にはボーナスを自社製品で現物支給したことがあります。
パナソニックはまだいいですが、法律書の出版社が現物支給した、と話題になったこともあります。
今では大企業は内部留保が厚く、現物支給などの事態はあり得ませんが、中小企業ではいつどうなるかわかりません。
中小企業の人は、ボーナス月の返済を厚くしたローンを組まない方がよいのです。
大企業または成長企業の従業員でない限りつきまとうストレスです。
15. 退職金制度をそもそも作ろうとしない会社
日本の会社の多くにはゴーイングコンサーン（存在し続けるという前提）でなり立っています。
例えば京都では創業150年くらいでは老舗と認められません。
おとなりの中国では市場経済が始まったばかり（1979年から）ということもあり、老舗企業はほとんど存在しません。
また中国人の特性として儲かったらすぐ、不動産や金融に向かいがちです。
儲からなくなったら創業事業でも未練どはなく、すっぱり廃業します。
つまり長生き企業が多いのは、日本のすばらしい長所です。
経営者がその日本の伝統に沿っているかどうか、そこを見極めましょう。
退職金制度などはそのよい物差しとなりそうです。
16. 大企業の下請け会社はいつまでも下請けでしかない
今の時代では、下請け会社どころか、連結決算対象の子会社であっても、親会社からの自立を要請されています。
親会社からの発注に頼らず自分で営業し、自分で稼ぎグループに貢献しなさい、というわけです。
一方では新潟中越地震や東日本大震災のときなどに、ものすごい技術をもった中小企業が被災します。
するとそこで自動車部品の世界的サプライチェーンが切れてしまい、世界の自動車清算に大きな支障が出ました。
トヨタ自動車などは数百人単位の人員を派遣し、復旧を支援していました。
安泰なのはこのような珠玉のような一部の企業だけです。
17. 派遣会社に自分の労働した分が横取りされる
派遣会社はどのくらいマージンをとっているのでしょうか。
全国平均の資料があります。