企業にとって、優秀な人材ほど財産になるものはありません。
『人財』という造語もあるほどです。
優秀な人物を採用するというのはもちろんですが、優秀な人材に育てあげるというのも、とても大切なポイントになってきます。
中小企業の70％が人材不足に悩んでいるというアンケート結果もある現代。
人材の確保と育成はとても重要なのです。
人材確保のためには、新規採用と並んで、現在在籍している社員の離職率を下げることを考えなくてはなりません。
どちらにも効果があるのが、人材育成なのです。
人事必見！人材育成のコツやポイントを解説
人を育てたことがない人に限って、「放っておけば育つ」とか「見て学べ」とか履き違えたことを言いがちですが、人材を育成するというのはとても大変なことです。
昭和時代からの会社は結構な大手企業でも、人材を育てるという概念やそのためのシステムがきちんとしておらず、現場の人間だけが振り回されて困っているという悲しい事態も往々にしてあります。
新入社員をうまく育てるにはどうしたら良いのか、やっと育ったと思ったら辞めてしまう、社員の勤続年数が長続きしない、人材育成のために具体的になにをしたら良いかわからない、など教育を担当する立場に置かれた人には、頭の痛い問題かもしれません。
今回は人材育成に関するコツやポイントを解説していきます。
企業における人材育成の意義
企業で人材を育成することの意義とは、どのようなものがあるでしょうか。
人材とは、会社の利益や発展を生み貢献できる社員です。
高いスキルを持ち、どのような仕事も対応できるマルチな才能があることが理想ではないでしょうか。
昭和時代には終身雇用と年功序列が当たり前で、社員は会社に守られていましたし、妻子を養うのに十分な賃金ももらえていました。
社員はあくまでも管理の対象に過ぎず、ただ企業という大きな組織の歯車として働くことが求められていました。
しかしながら現代では、ひとつの企業でもらえる賃金は低下しており、副業を持ったり妻も働きに出たりすることが普通です。
インターネットが普及しIT化が徐々にではありますが進んでおり、処理しなければならないタスクも処理に求められるスピードも比例して増加の一途をたどり、グローバル化もあいまって企業同士の競争が激化しています。
競争を生き残れる企業になるため、社員ひとりひとりの資質も重視され、社員教育ということにも注目が集まるようになりました。
現在の仕事をとにかくさばくためだけではなくて、会社を発展させ将来的なビジョンを実現できる社員が必要ですし、そのときのために発揮できる能力を培っておくことが企業のためになります。
その企業の目標に見合った人材の育成が、企業の業績向上などの発展につながり、それがまた社員のやりがいや勤務環境の向上へと還元され、相乗効果を生み出していくことが理想となります。
企業の生産性を向上
日本は労働時間ばかり長く、労働生産性は低いと言われています。
実はスペインでは、長時間残業をして働くことで残業代や電気代などの水光熱費がかさみ、企業にダメージを与えるという形のストライキがあり、これが日本風ストライキと呼ばれています。
長時間労働で時間ばかり浪費して生産性は低下し、体調を崩して医療費がかさむという何も良いことのない長時間労働。
日本で長時間労働が容認されがちなのは、上司の世代が生産性を無視してとにかく休まず長時間働くことが勤労の証と勘違いしている人が多いからです。
効率よく作業をする人を「サボっている」と認定することすらあり、有給休暇をいかに取っていないかがアピールポイントになっています。
まずはそんな考え方から変えなければお話になりません。
さきほどのスペインのストライキのお話からもわかるように、長時間労働は企業にとっても損でしかないのです。
残業を前提にせず、本来の勤務時間内で作業を終わらせることができるように、生産性を上げて効率よく業務を行えるよう取り計らう必要があるでしょう。
人材育成により優秀な人材を効率的に会社のために活用することで、企業の力をアップさせ競争にも打ち勝てるようになります。
生産性を向上させ、組織としてのパフォーマンスも向上させるのです。
人材育成はもはや経営戦略の一環とも言える時代になっています。
人事部の仕事というよりも、社をあげて取り組むべき最重要の課題なのです。
育成の18個のコツ
それでは人材育成のコツにはどのようなものがあるでしょうか。
近年では、新卒で入社しても3年以内に転職してしまう人も増えてきました。